近年、インターネットに接続されたテレビ=コネクテッドTV（以下、CTV）でのインターネット動画コンテンツ視聴が増えてきています。その結果、CTV上での広告市場規模は国内外で増加しています。eMarketerによると、米国では2021年のCTV広告支出は134.1億ドルとなり、2025年には274.7億ドルに達すると予測されています。日本国内においても、CTVは消費者とコミュニケーションを取るための新たな接点として注目が集まっています。
1.テレビ画面でのインターネット配信動画視聴が増加
この一年、国内ではテレビ画面からインターネット動画コンテンツを視聴する消費者の割合が増加しました。
2021年のニールセンの動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アド レポート 2021（Nielsen Video Contents & Ads Report 2021）」によると、インターネット動画視聴者の19%がCTVを使ってインターネット動画コンテンツを視聴していました。その割合が2020年と比べて5ポイント増加していました（図表１）。国内ではCOVID-19の第5波への不安が続き、一部の地域では外出制限への呼びかけが実施されている中、今後もしばらくは在宅時間が長いままとなることが想定され、動画コンテンツを視聴する時間が長くなる可能性があると考えられます。今後、ワクチンの接種が進むにつれて、国内では社会活動が徐々に再開されていくことが予測されますが、この1年以上のコロナ禍中の生活で、エンターテイメントの楽しみ方やテレビからインターネット動画コンテンツを視聴することがすでに定着していると考えられるので、テレビ画面でインターネット動画コンテンツを視聴する割合は今後も高まっていくでしょう。
2.デジタル広告の強みを活用したCTV広告
CTVが増えると、消費者がテレビ画面上でインターネット動画コンテンツを視聴する時間が増えていくことにつながります。ストリーミングメーターデータによると、米国では2018年以降、テレビ画面での広告型動画配信サービスの利用時間が増えています。4倍増加し、14億時間から62億時間に達しました（図表2）。
米国では、消費者は定額制動画配信サービスだけではなく、広告型動画配信サービスをテレビ画面で視聴する機会も増えています。
