新型コロナウイルス（COVID-19）ニールセンについて が懸念される中、社会的距離の取り方、隔離、安全な場所への引きこもりと呼ぶかはともかく、家に引きこもることはメディアの消費習慣に影響を与えるに違いない。実際、家に引きこもることで、場合によっては視聴するコンテンツ量が60％近く増加し、理由によってはそれ以上になる可能性もある。世界中の消費者が、増え続けるコンテンツの選択肢とチャンネルにすでに傾倒していることを考えれば、60％の増加は重要だ。
Media consumption in the U.S. is already at historical highs. As reported in the most recent Nielsen Total Audience report, Americans are already spending just shy of 12 hours each day with media platforms. What’s more, three-fourths of U.S. consumers are broadening their media options with streaming subscriptions and TV-connected devices.
危機の中でつながる
しかし、吹雪であれ、ハリケーンであれ、世界的なパンデミックであれ、危機的な出来事の際には、メディア・ユーザーは、情報を得たり、時間をつぶしたり、慰めを見つけたり、他の人々と連絡を取り合ったりするために、メディアの消費を増やす。また、こうした試練の時を乗り切るために、必要な食料や物資を食料庫にストックする。
For insight into how consumers adjust during crisis situations, Nielsen analyzed total TV usage (TUT) data during two major crises in recent history: during Hurricane Harvey in 2017 and during a major snowstorm in January 2016. Not surprisingly, TUT levels increased significantly during both occasions.
2017年8月、ハリケーン・ハービーがテキサス州ヒューストンを襲った。その影響を受けた期間中、ニールセンが同市場を分析したところ、TUTの利用はその前の期間と比較して56％増加し、嵐の後の期間と比較して40％増加した。
同様に、2016年1月23日の週末、激しい吹雪に見舞われたニューヨーク地区では2フィート以上の積雪となり、市場の活動はほぼ停止した。ニューヨーク市場では、雪が降った土曜日とその前の土曜日を比較すると、TUTの利用率は45％高かった。また、同じ土曜日は吹雪の翌日の土曜日よりも49％高かった。
では、消費者は室内で何を観ていたのだろうか？私たちは、消費者が長編映画、ニュース、一般的なフォーマットの番組に引き寄せられていることを発見した。また、テレビ経由のストリーミングが61％増加したこともわかった。消費者は暖かい室内で、コンテンツを見たり、映画を見たり、外のニュースを見たりしていたのだ。
韓国とイタリア：COVID-19での視聴例
COVID-19の影響を受けた世界の地域を網羅した分析でも、同様の行動が見られた。たとえば韓国では、2月上旬にCOVID-19の最初の報告があった数週間後にテレビ視聴が増加した。2月第2週とウイルスが急増した第4週のテレビ利用レベルを比較すると、テレビ視聴は17％増加し、視聴者数は約120万人増加したと分析されている。2019年の同じ期間では、わずか1％であった。
And in Italy it was reported by the Italian Joint Industry Committee, Auditel that during the last week of February, compared to the previous week, there was a 6.5% increase in TV viewing and almost 12% more in the Lombardy region of the country, which was, subsequently, the hardest hit area so far. The increase has been driven by both news consumption as well as a consumer move to stay indoors.
バーチャルに働く：リモート通勤もメディアの増加を牽引
テクノロジーはメディアを細分化する一方で、多くの企業が可能な限り遠隔地からの通勤を奨励するようになった。多くの場合、これはオフィスの諸経費を削減し、柔軟な勤務体系を可能にし、より技術に精通した人材プールを引き寄せ、COVID-19や不測の事態の場合は同様に、影響を受けた地域の企業が社員に在宅勤務を促す能力を与えている。そうすることで、これらの企業はCDCが促した社会的距離の取り方の最前線に立つと同時に、生産継続に大きな支障をきたすことなく事業を継続することができるようになった。
Nielsen data suggest that employees that work remotely during a typical Monday through Friday work schedule connect over three hours more each week with traditional TV than non-remote workers, 25 hours and 2 minutes to 21 hours and 56 minutes respectively. In terms of devices, remote workers also spend a higher amount of time each week on their tablets—over four-and-a-half hours compared to the four hours for non-remote workers. Beyond viewing, remote workers also lean into listening. The reach of radio for remote workers compared to non-remote associates is nearly identical—both at just over 95%.
COVID-19が米国で普及し続け、より多くの企業がバーチャルで仕事をすることを許可し、ポリシーを制定するようになれば、自宅に閉じこもって仕事をする従業員の視聴行動は、さらにメディア利用を促進する可能性がある。
COVID-19を取り巻く社会的会話
テレビとメディアをつなぐだけでなく、世界中の消費者がソーシャルメディアを使って会話を盛り上げ、つながりを保ち、情報を得、意見を述べるようになっている。ニールセンのソーシャル・コンテンツ・レーティング・データによると、2020年1月から2月までのスナップショットでは、「コロナウイルス」または「COVID-19」に言及したソーシャル会話のピーク時には、この2つのキーワードに言及したテレビ関連のツイートが11万件あった。
COVID-19が広がり続ける中、この深刻な健康脅威はすでに世界市場を揺るがしており、メディアのエコシステムにも間違いなく影響を与えるだろう。広告やメディアへの投資を理解し、潜在的にヘッジすることは、縮小するマージンを浮揚させ、公衆衛生メッセージの認知度を高め、エンターテインメントの力で消費者の不安な心を脅威から解放することにつながるかもしれない。
