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消費者の動画コンテンツと動画広告に関する視聴動向レポートを発売

1 minute read | April 2017

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図表入りのプレスリリースはこちら
 

インターネットユーザーの14%が有料インターネット動画サービスを利用

  • 有料インターネット動画サービスの利用率が最も増加したのはマジョリティー層
  • 認知率が最も高いのは「Hulu」77%、次いで「Amazonプライム・ビデオ」73
  • 最も許容される動画広告は「数秒後にスキップできる広告」、2番目は「ゲームアプリ内のリワード広告」。

東京、2017年4月12日 – 視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社(東京都港区、代表取締役社長 宮本淳)は、3月末より販売を開始した消費者の動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「Nielsen Video Contents & Ads Report 2017(ニールセン・ビデオコンテンツアンドアドレポート 2017)」をもとに動画コンテンツの利用状況および動画広告に対する意識を分析し、結果を発表しました。

2017年3月時点の有料の動画視聴サービスの利用状況を昨年の調査結果と比較すると、「有料インターネット動画(定額制や都度課金型のビデオ・オン・デマンドなど)」が利用者の数を増やし、14%となっています。

また、個別の有料インターネット動画視聴サービスの認知率を見ると、「Hulu」が77%で最も高く、次いで「Amazonプライム・ビデオ」が73%となっています。

次に、動画広告の各フォーマットのうち、許容度が高かった上位3つを見ると、最も許容度が高いのは「数秒後にスキップできる広告」、昨年同様、半数近くの人が表示されても良いと回答しています。

当社シニアアナリストの高木史朗は、次のように述べています。「有料インターネット動画は昨年の調査結果で課題として見えていた『マジョリティー層への拡大』がこの年で進んだ結果となっていました。ビデオ』を筆頭に、各サービスの認知率が大きく向上したこと、利用者の拡大に寄与していると考えられます。

Nielsen Video Contents & Ads Report 2017についてNielsen Video Contents & Ads Reportは、近年大きく変化してきている動画市場について、消費者の動画コンテンツの利用状況と動画広告に対する意識を調査することで、今日の消費者が、「どのような動画コンテンツを視聴し」「どのようなサービスを利用し」「どのような動画広告を求めている」のかを俯瞰できるレポートです。本調査は2017年3月9日~10日にかけて実施され、パソコン、従来型携帯電話、スマートフォン、タブレットのいずれかのデバイスを通して月1回以上インターネットを利用している日本全国の15歳(高校生)以上の男女、約3,000人を対象に調査を行いました。サンプル数は、上記4デバイスからのインターネット利用者の人口構成比によって割り当てられ、インターネットユーザーを代表するように割りつけられています。本年のレポートでは、昨年同時期に実施したレポートを比較した結果も掲載しています。 また、2016年12月時点のPCおよびスマートフォンからのインターネット視聴率情報(PC版:Nielsen NetView、スマートフォン版:Nielsen Mobile NetView)をもとに、消費者の記憶に頼らない各種動画サービスの利用実態(利用頻度や利用時間など)もレポートに含んでおります。レポートの詳細については、以下までお問い合わせください。ニールセン デジタル株式会社 セールス&アナリティクスTel:03-6837-6500 Email:jpw_ClientServices@nielsen.com 

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ニールセン デジタル株式会社 は、ニールセンの消費者視聴行動分析部門の日本法人として、視聴者分析と広告分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。製品やサービス、および分析結果のインサイトについては、広告主企業、メディア運営企業、Eコマース企業、広告会社より高い評価をいただいています。ニールセン デジタル株式会社のサービス概要、および会社概要はwww.netratings.co.jp でご覧いただけます。

お問い合わせ西村総一郎、コミュニケーションズ Tel:      +81 3 6837 6549Email:  JPNwebmaster@nielsen.com