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キャンペーン期間中の最適化が広告配信の改善の鍵となる

1分で読む|ニールセン デジタル・シニアアナリスト 宗像直樹|2022年8月

デジタル広告業界においては、サードパーティークッキーが利用できなくなりつつある中、広告を狙ったターゲットに届けることが、引き続き大きな課題となっています。そのためクッキーレスの影響を受けない配信方法を活用するだけでなく、広告の配信状況を計測し、適切なオーディエンスに広告が届いているかを確認することが、これまで以上に重要になっています。また、最近の15のブランドの合計82のデジタル広告のキャンペーンを対象としたアメリカにおけるニールセンの調査結果の分析によると、狙っているターゲットに広告を配信することでキャンペーンのROIが向上しており、オーディエンスベースのリーチ計測指標がキャンペーンのパフォーマンスの重要な指標となることが確認されました。

クッキーレスの影響を受けているターゲティング精度が低下している可能性を懸念するマーケティング担当者にとって、キャンペーン期間中の最適化は、キャンペーンのパフォーマンスを向上させ、ROIを改善させるために不可欠なものは、最適化の正確なプロセスの計測から始まります。

近年コネクテッドTVからの動画視聴が増加し、マーケティング担当者にとって完全視聴獲得単価(CPCV)は動画広告における重要なKPIになりつつあります。CPCVに加え、実際のキャンペーンでは別々に計測されることも多いオンターゲット率を組み合わせた場合、キャンペーンの計測が少し複雑になる一方で、キャンペーンを改善するための新たな視点を得ることができます。ターゲットオーディエンスほど広告内容に関心が高いと想定されるため、オンターゲット完全視聴獲得単価(オンターゲットCPCV)を算出し最適化することで、ROIの改善が期待できると考えられます。

例として、男性2034歳をターゲットとし、8週間に渡り3つの媒体にデジタル広告を出稿するキャンペーンについて考えてみましょう。キャンペーン開始から2週間経過した段階で、媒体3のオンターゲットCPCVが最も低くなっています。

この例において、CPCVだけを見て最適化を図ると、媒体1に予算を再配分することになりますが、オンターゲット率も併せて考慮すると、より多くのターゲットに完全視聴してもらう機会を逃すことになります。

キャンペーンを最適化する方法を把握することは、最初のステップに過ぎません。

マーケティング担当者は、費用の媒体再配分だけでなく、配信条件を変更することでも、費用を最大限に活用できるケースがあります。

マーケティング予算を最大限に活用し、より多くのターゲットにリーチし、より高いROIを実現するために、マーケティング担当者は日々工夫しながらデータを活用することが重要です。

ソース

1オンターゲット率 = 全インプレッションのうちターゲットの性年代に到達していたインプレッションの割合
2オンターゲット完全視聴獲得単価(オンターゲットCPCV) = 媒体費用 / (動画視聴完了数×オンターゲット率)
例:媒体費用が100万円、1万ターゲット視聴完了の際は100万円 / 1万再生数 = 100円

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