日本においての有料動画サービスの利用は年々増加しており、コンテンツを視聴するデバイスも着実に変化してきています。「ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アドレポート 2020（Nielsen Video Contents & Ads Report 2020）」によると、スマートフォンアプリ以外からの利用も含めるとインターネット利用者のうちの30％が有料動画サービスを利用していることがわかりました。今後も成長が期待されている市場においてユーザーのエンゲージメントを高めるには良いコンテンツを提供するだけでなく、ブランド認知が重要視されます。
グローバル市場と同様に、日本の有料動画サービス市場においては「Amazonプライム・ビデオ」、「Netflix」、「Hulu」の3社が上位を占めています。 プライム・ビデオ」の利用率が最も高く、「Netflix」「Hulu」の後に続きます。
このような状況の中で、コンテンツ内容、利用できるデバイスや料金形態などを含むサービス内容の認知を高めることは、各サービスが自社の利用促進を図る上で重要なポイントの一つになります。
利用率がここ数年で最も高くなった「Amazonプライム・ビデオ」「Netflix」サービス認知の増加率も最も高く、両サービスともに二桁の増加率が見られました。ビデオ」2018年からサービス内容の認知が18ポイント増加し、「Netflix」11ポイントの増加となっていました（図表1）。有料動画は自社のブランド名だけでなく、提供するコンテンツ、料金形態、利用できるデバイスなど、消費者のサービスに対して理解を高めること。
サービス内容の認知、消費者のニーズとマッチした価値を提案することが求められます。ビデオ」「Netflix」日本独自のコンテンツが充実し、それらの利用をより促進するマーケティング活動やSNSを通して話題を呼んだことなどが、利用者の増加に影響しているのではないかと考えられます。 プライム動画」「海外のコンテンツが充実」していることが上位を占めていましたが、昨年と比べると若年層では「日本のコンテンツが充実」しているイメージに大きな増加が見られました。
当社アナリストのコヴァリョヴァ・ソフィヤは、次のように述べています。
ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アドレポート 2020（Nielsen Video Contents & Ads Report 2020）について
ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アドレポート（Nielsen Video Contents & Ads Report 2020）は、近年大きく変化してきている動画市場について、消費者の動画コンテンツの利用状況と動画広告に対する意識を調査することで、今日の消費者が、「どのような動画コンテンツを視聴し」「どのようなサービスを利用し」「どのような動画広告を求めている」のかを俯瞰できるレポートです。
本調査は2020年3月6日～9日にかけて実施され、パソコン、従来型携帯電話、スマートフォン、タブレットのいずれかのデバイスを通して月1回以上インターネットを利用している日本全国の15才（高校生以上の男女、3,000人を対象に調査を行いました。
サンプル数は、上記4デバイスからのインターネット利用者の人口構成比によって割り当てられ、インターネットユーザーを代表するように割りつけられています。
本年のレポートでは、昨年同時期に実施したレポートを比較した結果も掲載しています。
また、2019年12月時点のPCおよびスマートフォンからのインターネット視聴率情報（PC版：ニールセンネットビュー、スマートフォン版：ニールセンモバイルビュー）をもとに、消費者の記憶に残る各種動画サービスの実態（利用頻度や利用時間などもレポートに含んでおります。
