ニールセン、米国のメディア視聴状況をまとめた『ニールセン トータルオーディエンスレポート 2020年8月版　リモートワーク特別レポート』を発表

リモートワーク特別レポート

2020年に入ってから感染拡大が続いているパンデミックにより、米国では多くの人々の生活様式が変化している。自宅での仕事や子育て時間が増え、家庭で料理を作ることによって食の内容と場所が変わった。テレビ視聴や音楽を聴く時間も増え、睡眠習慣さえも変化している。新型コロナウイルス発生以前、消費者は自らの基準でコンテンツの接触タイミング、場所や量を選択していた。これらの消費者はリモートワークを通じて新たな選択肢を発見し、ワークライフバランスの向上という機会に恵まれている。

2020年8月期のNielsen Total Audience Report はリモートワークの実態に着目、生活者が感じているリモートでの仕事の生産性、仕事を行う上での新たな課題や「リモート」という生活様式 がメディアやデバイスの利用に及ぼす影響についての調査結果をまとめた。

2020年第1四半期（1-3月期）におけるメディア接触は急激に増加したが、特筆すべきは動画ストリーミング視聴の著しい増加だ。2019年第4四半期（10-12月期）の動画ストリーミング視聴は 19%、対して2020年第2四半期は25%。

企業全般が今後の道のりを探る中、多くの企業がリモートで働く従業員数の増加がもたらす示唆を考慮の上、計画を練っている。事実、ニールセンが6月に実施した特別調査によると、調査対象者の80%が「好きな場所でのリモートワークを認める企業で働きたいと思う」と回答した。新型コロナウイルスをきっかけにリモートワークが主流となり、今後定着することは、企業のマーケターや広告主にとって様々な影響を及ぼす。例えば都市圏在住の生活者が物価の安い郊外へと移住した場合、可処分所得が高くなるエリアが新たに出現する可能性がある。このような事象に伴い、広告主は新たな生活様式に移行した生活者がいつ、どのようなメディアに接触しているかを把握することで、広告ROIの向上を達成することができるだろう。